当院の新人教育はOJT（On the Job Training）で行っています。担当の指導薬剤師と共に、年間スケジュールに沿って作成された進捗チェックリストに従い、週間スケジュール及び１日スケジュールを組み立てて進めていきます。不明な点などは、その都度指導薬剤師を中心に、薬剤師全員でフォローしていきます。
また、１ヶ月に数回は新人の方と進捗について話し合う機会を設けており、苦手な点や個々人の習得度合いを考慮し、その都度スケジュール調整も行っています。

　ICU以外の各病棟に２名～３名担当薬剤師を配置しており、病棟ごとに様々な入院科が割り振られて、病棟によって疾患患者が異なります。
服薬指導業務や病棟業務の習得では、全ての病棟における業務を体験した後、担当病棟を決めます。病棟担当を決める際は、新人薬剤師から担当したい病棟の希望を募り、極力希望に副った病棟を割り当てます。
各病棟に先輩薬剤師がいるので、フォローを受けながら安心して病棟活動を実施しています。

　日々の業務はすべてスケジュール管理されており、誰が何の業務を何時まで担当するのか薬剤師ごとに割り当てられます。
新人薬剤師は、年間の教育スケジュールに沿って１つ１つ業務の習得し、おおよそ１年間ですべての基幹業務を行えるように成長できます。

新人教育イメージ図

　日本医療薬学会や日本癌治療学会、日本緩和医療学会など、年に全国数十ヵ所で様々な学会や薬学大会が行われます。薬剤師としてのスキルアップや資格更新・取得のために、経験年数を問わず学会出張を行っています。参加したい学会の希望を募り、年に1人１回は参加できる体制を組んでいます。他施設での取り組みや、考え方を知るとても良い機会となり、日々の業務の活力になります。

　当院は、薬剤師のキャリアアップ形成を積極的に支援します。なお、専門・認定資格の取得や継続に要する出張等の費用は、病院が負担します。

　当院では、患者様のQOLや医療の質の向上につなげる事が出来た取り組みなどについて、各種学会発表や論文投稿を積極的に行っています。院外への情報発信を意識した活動は、薬剤師が効率的かつ、高いモチベーションを維持して生涯学習に取り組むためにも重要です。

学会発表・論文投稿の実績例
ベンゾジアゼピン系薬剤の長期使用に対する医師への情報提供と効果
(第三回日本精神薬学会,2020年)

腎機能低下時に最も注意が必要な薬剤が処方されている患者の血清クレアチニン検査の実施率
(日本腎臓病薬物療法学会誌,2019年)

軽度催吐性リスクの抗悪性腫瘍薬併用療法時の制吐療法の実態に関する多施設共同調査
(癌と化学療法,2019年)

継続した薬物治療管理に向けたCKD病診薬連携の構築-CKDシールを活用した腎機能情報共有化の取り組み-
(日本腎臓病薬物療法学会誌,2018年)

薬剤管理指導依頼のクリニカルパスへの組み込み
(日本クリニカルパス学会誌,2018年)

オピオイドによる難治性嘔気・嘔吐に対するオランザピンの検証
(日本癌治療学会学術集会,2018年)

薬・薬連携から得た外来患者の疼痛状況の評価
(日本緩和医療薬学会年会プログラム・要旨集,2018年)

患者転帰に関わる指標~NPC/N比がもたらす結果の考察~
(日本静脈経腸栄養学会雑誌,2018年)

　新人薬剤師を含めて、症例報告会を月に１回程度、定期的に行っています。病棟や外来での薬剤管理指導時に関わった症例について、情報共有や今後の治療方針について活発な議論が行われます。症例報告会は、薬剤師としての知識の向上と、若手薬剤師の教育としても非常に役立っています。

　当院は日本病院薬剤師会より「がん薬物療法認定薬剤師研修事業に係る研修施設」の認定を受けています。
　当院にて「3年以上、がん薬物療法業務に従事」することで「がん薬物療法認定薬剤師認定申請資格」を得ることが出来ます。
また、道南唯一の「がんゲノム連携拠点病院」であり、慶応大学病院とのカンファレンスに参加、がんゲノム医療についても学ぶことが出来ます。
がん薬物療法認定薬剤師、外来がん治療認定薬剤師、緩和薬物療法認定薬剤師が在籍しており、実務を通してレジメン管理から患者指導まで学ぶことが出来る環境となっています。

感染制御チーム【Infection Control Team：ICT】
　抗菌薬適正使用支援チーム【Antimicrobial Stewardship Team：AST】

　ICT/ASTのメンバーは、医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師などの多職種で構成され、抗生剤の適正使用の推進、院内感染防止を目的として毎週院内感染ラウンドを行っています。薬剤師は、抗MRSA薬・カルバペネム薬・広域スペクトル抗菌薬の適正使用、緑膿菌患者の多剤耐性防止、菌培養検査の結果から適切な治療が行われているか等を確認・検討しています。

　特に抗MRSA薬を投与する場合には血中薬物濃度モニタリング（Therapeutic Drug Monitoring ; ＴＤＭ）を行うように規定し、解析結果をもとに薬剤師が直接医師に投与量、投与方法を提案しています。

　当院は電子カルテシステムを導入しています。病棟、診察室で医師が処方入力したものを、薬剤師は電子カルテを用いて、患者個々の病態や検査値、処方歴等を確認し調剤前処方監査を実施します。

　処方内容に疑義がある場合は、医師に疑義照会し、修正を依頼します。処方内容に問題が無ければ処方箋を発行します。処方監査を支援するシステムを導入しており、重複薬剤、相互作用などが自動的にチェックされます。処方箋発行後、散薬、水薬監査システムや自動錠剤分包機、薬袋発行機にデータが転送されます。

　薬剤師は発行された処方箋を基に、内服薬や外用薬を計数、計量調剤を行います。また、患者様が持参した薬の再分包も行っています。調剤された薬剤は最終監査を行い、処方の内容に疑義はないか、また疑義が解決されているか、処方箋の内容通りに調剤されていることを確認し、病棟へ払い出します。

　処方箋の発行と同時に、調剤支援システムにより、重複薬剤や相互作用などが自動的にチェックされます。処方内容に問題がある場合は、この時点で処方情報がストップし、処方箋発行など調剤が行われません。
　薬剤師がその都度内容の確認を行い、必要時問い合わせを行っています。
　薬袋発行機からは、薬袋に病棟名、患者名、服用時点、処方日数、薬品名、1回服用量などを印字して薬袋が発行されます。

　院内製剤とは、医師の依頼に基づき、経済性、安定性の面から市販されていない薬剤を、薬剤師が院内で調製する薬剤です。当院では69種類の院内製剤（クラスⅠ：22種類、クラスⅡ：21種類、クラスⅢ：26種類）があります。

　当院で採用している約700種類の内服薬や外用薬がストックされています。同一銘柄で複数規格がある薬剤は配置場所を離し、さらに『複数規格あり』と記載し、取り間違えないよう注意を促しています。

散薬台
　散薬を秤量するところです。処方箋に印字されたバーコードを専用のリーダーで読み取らせ、処方内容を呼び出します。装置瓶に貼付しているバーコードを読み取らせ、処方内容と一致した薬剤であれば、秤量することが出来ますが、間違っていると、アラーム音が鳴り、秤量することが出来ません。約100種類の散薬があります。

水薬台
　水薬を秤量、軟膏を混合するところです。調剤の流れは散薬と同じです。約20種類の水薬と、約10種類の軟膏があります。また、短時間での軟膏の混合を可能にする機械も導入しております。

鑑別

　患者様が持参した薬について、薬剤の現物やお薬手帳、薬剤情報提供書などの情報をもとに、薬効や用法用量、当院採用薬であるか否か、代替薬の有無を調べることを鑑別といいます。その結果を電子カルテ上で医師へ報告し、医師は鑑別結果を見て持参薬の継続、中止を決定します。

最終監査

　最終監査とは、処方内容や調剤された薬剤を最終的にチェックすることを言います。用法用量が適切であるか、調剤された薬剤が間違っていないかなどを確認します。

注射薬剤の監査

　ＡＡＤで取り揃えられた薬剤を、注射薬処方箋に印字された検査値などを参照して、適正な処方か最終確認を行います。
　化学療法については、レジメンオーダと呼ばれるシステムで管理しており、キャンサーボードで承認を得たプロトコールのみ使用することができ、投与量（生涯投与量）や投与間隔など管理することができます。薬剤師は、抗癌剤の投与量や投与間隔、適切なレジメン選択かどうか、副作用に対する支持療法の必要性、Ｂ型肝炎の再活性化のリスクは無いかなど多岐にわたって確認を行います。

医薬品情報業務（Drug　Information；DI）

　医薬品情報業務（DI業務）は、病院薬剤師として専門性を発揮すべき重要な業務です。当院では、数名の薬剤師がDI業務を担当しています。
　主な業務内容は、採用医薬品のマスタ管理、医薬品情報の収集・管理・伝達・周知、医薬品に関する問い合わせへの対応、副作用報告等の安全管理です。
　DI業務担当薬剤師が収集した医薬品情報は、信頼性の高い情報を選択し、専門的評価を行った上で利用します。収集した情報は、将来を考慮し汎用性の高い形式（データベース・院内ホームページ）で電子的に保管しています。保管の際には、必要とする医療従事者のニーズに合わせて加工します。
また、収集した情報は必要に応じて、該当者へ個別に伝達又は電子メールの配信、お知らせ用紙の配布等にて伝達・周知しています。
　医師等からの医薬品に関する問い合わせについては、問い合わせ内容や返答の内容が分かるようにDIカードを作成し、情報の共有を目的として院内ホームページへ掲載しています。

　院内における副作用発現事例については、医薬品・医療機器等安全性情報報告制度に則り、医薬品医療機器総合機構（PMDA）へ報告しています。
　このように、情報の一元管理、データベースの構築と管理・活用等を目指して業務を行っています。